プロントコーポレーションが店員4000人にeラーニング導入

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プロントコーポレーションが、2009年4月から全店舗（直営店、FC店を含む）で働くすべての従業員4,000人（正社員、アルバイト等を含む）を対象に、携帯電話を使ったeラーニングをスタート。各自の携帯電話に対して、毎月変更になる店内メニューの中身や、現在実施している販促キャンペーンの内容、苦情対応等の、業務知識に関する問題を毎月20～30問配信する。

ただ、人材育成のメインはOJTで、eラーニングはあくまでもOJTの成果を確認するツールと位置づける。eラーニングの実施率や合格率の差は、そこで働く従業員の「能力の差」ではなくて各店長の「情報伝達力の差」と捉え、スーパーバイザーによる店長のマネジメント力強化に繋げていくという。

eラーニングの特性や限界をよく見極めた上で実施している良い例。アルバイトの店員にもeラーニングを実施するには携帯電話を使うのが効率的だが、そうなるとあまり凝った教材は配信できない。一方で教育の中身は、アルバイトが短期間でマスターできるように標準化・マニュアル化されており、各店舗におけるOJTで回してきた実績もある。それならば、無理にeラーニングで教育を完結させようとするのではなくOJTの補助教材と位置づける方が、合理的だし皆の抵抗感も少ないだろう。

しかし、今後業務が複雑化していくにつれて、eラーニングが情報伝達の役割を担う必要も出てくるはず。店長のマネジメント業務の負荷を直接的に軽減させるような活用法が出てくるか、注目していきたい。

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